今回は、GRANDITの組織変更における特徴をご紹介いたします。

GRANDITはERPとして、様々なデータが蓄積されます。

特に従業員情報含め、組織情報が蓄積されており、様々な情報が紐づけて管理されています。

【この記事を読むと】

・GRANDITの組織変更についての理解を深めることができる。

・自社利用における組織変更時の前提知識を得ることができる。

■組織変更

GRANDITでは、事業変化に適応するための組織変更対応機能が標準実装されています。

そのため以下の機能があります。

・組織図を履歴形式で管理し、過去データは過去組織情報を参照して表示します。

・組織変更により、残高のある伝票を旧組織から新組織へ移管します。

⑴　組織図の履歴管理

GRANDITでは、組織の統合、分割などに柔軟に対応できるように組織図を履歴で管理しています。
組織変更時は旧組織をコピーして新組織図の変更部分だけを修正するようにツリー形式で設定できます。

⑵　組織変更時の残高移管

組織変更で自部門がなくなるような場合、残高のある伝票を他の部門に移管する必要があります。
この際、伝票を一部づづ修正するのは、大変な作業になるため、
GRANDITではシステムで一括処理できる機能を用意しています。

ⅰ　名称変更or統合：変更先の部署だけを登録しておけば、システムで一括自動移管

ⅱ　分割：条件を指定して一括移管（複雑な場合は伝票単位での移管も可能）

■組織変更時の対応

どの企業においても、一般的には組織変更には5個のパターンが存在すると言われています。

・組織はそのままで名称のみが変更されるケース（名称変更）

・2つ以上の組織が統合して一つの組織になるケース（統合n対1）

・1個の組織が複数の組織に分割されるケース（1対n）

・新規に新しい組織を立ち上げるケース（新設）

・従来稼働していた組織を廃止するケース（廃止）

GRANDITでは、新設/廃止の場合ではシステムを手動で対応頂く必要がありますが、

名称変更と統合、分割をシステム上で、一括して自動で移管することなどが可能です。

■組織の履歴管理

GRANDITの組織情報は、履歴で管理されるため、GRANDITから出力される過去管理資料も過去の組織体系のまま出力されます。

過去データを現在の組織体系に置き換えて出力したい場合には、BIツールを活用することで対応できます。

例）

2018年4月1日時点の組織情報

→2019年4月1日時点の組織情報

→2020年4月1日時点の組織情報

このように、組織変更という会社の基幹業務に直結する作業をシームレスに行うことできるため、
各種企業の組織変更を容易にし、昨今の流動するビジネス環境の変化に対応した組織運営を可能にします。

■まとめ

今回はGRANDITでの組織変更についてお伝えいたしましたが、
GRANDITは純国産のERPパッケージであり、日本の商習慣や商慣行に適した形での運用が可能になっています。

したがって、パッケージに組織を合わせるではなく、現状の組織運営に合う形での導入以降が容易です。

弊社シスラボはGRANDITのビジネスパートナーとして、様々な導入支援・カスタマイズ案件に携わってきました。

もし、GRANDIT導入を検討されている企業様がおりましたら、是非弊社にご質問やお問合せ頂けますと幸いです。

引き続きよろしくお願いいたします。